東北地方太平洋沖地震・観光業界で広がる支援の輪

観光業界から被災地への支援の輪が広がっている。

ＪＴＢグループは３月17日、被災地の復興と被災者支援のため、義援金１億円を拠出すると発表した。

宿泊予約サイト「じゃらんｎｅｔ」を運営するリクルートグループも義援金として１億円の支援を決めたほか、同サイトで「被災地支援プラン」の提供を始めた。（→じゃらんｎｅｔが「被災地支援プラン」　一時避難住居を支援）

そのほか、トクーも義援金クーポンを販売するなど、支援の動きが活発化している。

大阪市のユニバーサル・スタジオ・ジャパン）は18日、ヘリコプター１機をチャーターし救援物資を提供した。第１弾は使い捨てカイロ約９千個をＵＳＪに近いヘリポートから岩手県の北上南部工業団地まで運んだ。

ＪＡＴＡ関西支部はは17日、大阪府高石市を通じて福島県相馬市にウェットティッシュ４千個を送った。（→ＪＡＴＡ関西支部が相馬市に救援物資）