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10-12月期の宿泊旅行実施率は33.9% 日観協の短期観光動向調査

日本観光振興協会(山口範雄会長)がまとめた2016年12月調査分(10―12月期)の短期観光動向調査の結果によると、宿泊旅行実施率は対前年同期比で0.1ポイント減の33.9%だった。前期間(7―9月期)から横ばいが続くが、前年同期比では3年連続での下落と低調が続いている。

旅行目的地別では、これまで通り関東、関西の順に多いが、関東は1.3ポイントのマイナスに。そのほかでは東北の0.4ポイント増、中部の0.7ポイント減、中国の0.6ポイント減が目立った。

10―12月期の意向が実際の旅行に結び付いた割合を示す実現率は、意向39.5%に対して実績33.9%から85.8%と算出。これについても前年同期比で2.3ポイント下落と芳しくない。年代別では20代学生の90.9%がトップながら、前年同期から約20ポイントの大きく落ち込んだことが目立つ。地域別では東北、関西、中国、九州、沖縄エリアが100%超えを記録。なかでも沖縄が125.0%でトップだった。

1―3月期の全体の宿泊旅行意向率は同1.1ポイント減の36.6%。5年連続でのマイナスとなり、12年同期と比べてほぼ10ポイントの低下となっている。

調査は一般消費者を対象に四半期ごとに実施。今回のサンプル数は4566。

(17/01/24)

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