当日、鎧兜姿で城主に扮し餅をまく丸岡観光協会の松本富男会長は「北陸道の丸岡インターからすぐですし、休日高速１千円を利用して遠方からもぜひお越しいただき、縁起ものの餅をお持ち帰りください」と話していた。

国内旅行のオプショナルプランに参加したことが「ある」人は26％。そのうち99％は再度参加したいと回答した。参加したプランは「自然環境・動物などの観察」が35％でもっとも多く、次いで「アウトドアスポーツ系の体験」21％、「陶芸や染物など伝統文化・芸能体験」14％が続いた。各地で積極的に取り組んでいるグリーンツーリズム型の農林漁業体験は１％にとどまっている。

プランに支払った参加料金は、３－５千円が30％でもっとも多く、５千－１万円が28％、１－３千円が25％だった。ただ、未経験者を含めて予算をいくらぐらいまで出せるかを尋ねると、３千円以下が10ポイント減って、５千円以上が増加。プラン内容によっては、ある程度の金額は支払ってもいいと思っている。

オプショナルプランは「出かける前」に68％が知り、55％がそのまま申し込んだ。「現地に着いてから」知ったのは31％で、44％が現地で申し込んでいる。このことから、出かける前に情報を得て、現地で申し込みをする人が13％いることになる。プランの情報を仕入れたのは「旅行会社の店頭・パンフレット」27％、「インターネット・携帯サイト」25％、「情報紙やチラシ」14％、「現地のプラン実施場所」16％の順。申し込んだ場所は「現地プラン実施場所」30％、「旅行会社」24％、「ネット」22％、「現地の観光案内所」12％だった。

また、申し込み時期は「参加当日」27％と「旅行出発前（21日以上前）」26％が拮抗しており、総じて、事前に計画的に申し込むタイプと現地で様子を見て申し込むタイプに大別できる。

参加者の感想では「その土地ならではのプランがある」33％、「個人では参加できないプランがある」24％などが評価ポイントに挙がった。

一方、まだ参加したことのない人は「知らなかった」26％と「機会がなかった」24％で半数に達し、今後「参加してみたい」は74％を占めた。

ＪＴＢでは「その土地ならではの体験に期待が集まっている。今後、魅力的なプランが不可欠であると同時に、積極的なＰＲも必要」としている。

スナメリは、クジラの仲間でペルシャ湾から日本にかけてアジア沿岸に広く分布している。大阪湾にも生息しているという。

溝畑長官は「すでにプロ野球のコミッショナーとも会いました。オールスターゲームや日本シリーズでプロ野球観戦観光キャンペーンをやりたい。アイスホッケーアジアリーグの決勝戦会場（韓国）には日本の観光案内ブースを設けます」。

海外への日本のスポーツ情報発信やチケット販売システムの開発・支援、スキーなどレジャースポーツの中国へのＰＲ、スポーツ観光に取り組む自治体への側面支援、国際大会の誘致にも取り組む。

スポーツ目的定番の欧米　地域が自立できる仕組み必要

２部ではスポーツ観光の実践や海外事情についてパネリストが紹介した。

ＪＴＢ地域交流ビジネス推進部の加藤誠部長は、スポーツ観光の可能性を示す数字として、イギリスでは旅行目的の20％がスポーツ参加、カナダでは37％、米国では50マイル以上移動する大人の旅行の38％がスポーツ目的だと紹介した。

国内では２００８年に徳島県と共同で計画し初開催した徳島マラソンが、参加者５９００人、観客２万５０００人、ボランティア３０００人が参加する盛況だったと報告した。

また、スイス・ツェルマット観光局の山田桂一郎さんは、スポーツ観光の結果をどこに置くかが大事だと話した。

「地域住民がスポーツを楽しんでいるか、ライフスタイルとしてスポーツが根付いているのか。ちなみに人口５７００人のツェルマットには金メダリストが３人もいます。それらを前提に、スポーツ観光に訪れた人にお金を落としてもらい、そのお金を地域で回し、地域が持続可能に自立することが大事。そのための仕組みがツェルマットにあります」
ボランティア参加も多い。

１月に長官に就任して以降、観光地域振興課内に「スポーツ観光推進室」を新設するなど取り組み強化中のスポーツ観光。講演では、その目指すところと施策について自らの経験を交えて語り、参画を呼びかけた。

「２０００年に自治省から大分県に出向した当時、私の成功のイメージは、大分の人が自信と元気と誇りを持ち、なにごとも自分で切り開く活力を持つことでした。その目的にＪリーグが使えると思いました。スポーツはする人、観る人、支える人を１つにします。なにもないところからサッカー日本一を目指すことで、成功のイメージを実現できると考えました」

その後、大分県は２００２年サッカーＷ杯日韓大会の試合会場の誘致に成功、２００８年には大分トリニータがナビスコ杯で優勝を飾る。

「決勝の東京会場へは大分から１万５０００人が駆けつけました」

成功のイメージが実現したことを、実感するできごとの１つだったかもしれない。

Ｊ１在籍時代、トリニータのホームで行われる浦和レッズ戦には、浦和から８０００人のサポーターが応援に訪れていた。しかし、ほとんどは空港とスタジアムを往復するだけだった。スポーツと観光を関連づける作業はこのときから始まる。

「トリニータの経営者としてはチケットが完売した時点でＯＫです。しかし、地域としては滞在してもらわないとダメ。その後の取り組みで８０００人の３分の２が大分県内に泊まるようになりました。スポーツと観光は絶対につなげなければいけません」

こうした取り組みを全国に広げることが、観光庁が取り組むスポーツ観光の主眼になっている。スポーツ観光では、スポーツを、観るスポーツ、するスポーツ、支えるスポーツに分類する。

日本が持つ世界的にもハイレベルな観るスポーツとしてはプロ野球、Ｊリーグ、バレーボール、プロレス、大相撲など。また、するスポーツとしてはマラソン、ハイキング、トライアスロン、サイクリングをあげていた。

「観るスポーツでは、観光とスポーツの相互乗り入れを進める必要があります。観客に観光や宿泊をしてもう。逆に滞在メニューとしての観るスポーツ。スポーツの国際大会は国際観光と同じことです。するスポーツは観光の穴場です。各地で開かれるマラソン大会などには、参加者の家族がついてきますから」

そして支えるスポーツ。多くのスポーツ大会は多くのボランティアに支えられ、域外からのボランティア参加も多い。

→スポーツ観光で日本を変える　溝畑観光庁長官（3）に続く

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→スポーツ観光で日本を変える　溝畑観光庁長官（2）に続く

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ところが、この１月にモニターツアーを行ったところ、10日間しか募集期間がなかったにもかかわらず、５００人の定員に４万人を超える応募があったという。往復の交通費、宿泊、現地での体験・観光メニューを含めて１万円という破格の料金設定が参加者の心をつかんだとしても、驚くべき数字ではある。

近年人気がある「八戸前沖さば」を食べたり、津軽三味線を楽しんだりする地域らしさを盛り込んだほかにはない内容だったので、"破格値"と内容がうまく結びついたのかもしれないが、着地型旅行を考える上での試金石になるに違いない。

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かいもん号は車内にカウンターを設け簡単な飲食物を提供するほか、門司港エリアや関門海峡の写真を展示する。

めかり潮風広場は、関門海峡の地魚や地元で収穫した野菜などを使った和食料理をバイキングスタイルで提供する。料金は大人１０５０円。土日祝日はモーニング営業を行い、平日は15―１２０人の団体客にも対応する。

門司港レトロ観光列車は、九州鉄道記念館駅―関門海峡めかり駅間の約２・１キロを２００９年４月に開業。ネーミングライツで山口銀行の名を冠した。２両編成のトロッコ列車が１日13往復し、１往復約30分で運行する。初年度は当初予想の２倍に達する20万人以上が乗車した。今年は11月28日まで定期運行する。定期運行日以外でも団体貸切運転は可能。

会場には、府北部の丹後エリアから松葉ガニなどが持ち込まれ海産物が即売されるほか、各旅館のオリジナルグッズが販売される。旅館が保有する"宝"も展示し、14日は限定60食で旅館の弁当を販売する。そのほか、修学旅行生を対象に実施している体験学習、府下全域の観光情報を紹介。宿泊券や食事券が当たるお楽しみプレゼントもある。

入館は無料。両日とも16時まで。

鳥取自動車道は、鳥取県内で未通だった鳥取市の河原ＩＣ－鳥取ＩＣ間の９・７キロと、佐用ＪＣＴ（兵庫県佐用町）－大原ＩＣ（岡山県美作市）の10・９キロが開通する。通行料金が無料の路線で、鳥取東部エリアへのアクセスも改善する。

三重県伊勢市の観光関係者の呼びかけで２００８年４月に発足した「おかげまいりブランド戦略委員会」（事務局・伊勢市）の取り組み。古来日本人に親しまれた「おかげまいり」に食や案内人など観光の要素を加えて地域ツーリズムとしての定着を目指す。09年秋からは、毎月１日の「朔日参り」を近鉄が商品化し、これまでの５回とも60人あまりが参加している。

おかげまいりは、江戸時代に始まった伊勢神宮への集団参拝で、宝永２年（１７０５年）には当時の日本の人口の５人に１人に近い４００万人弱が参拝したと伝わる。３００年後の05年には伊勢市などが記念行事を開催したほか、平成のおかげまいりや神宮１２５社めぐりのウオーキングイベントなども地域で実施してきた。

委員会では、かつて民衆がワクワク、ドキドキしたおかげまいりを復興し、その仕掛けづくりを「おかげの国」おこしと位置づけた。伊勢志摩エリアを"神々のテーマパーク"とし、「美し国」と形容される地域の食や風景をアミューズメントに見立てた。神宮１２５社で感じる参拝者の「おかげさま」という気持ちと、地元で自慢のアミューズメントをつなぐホストの役割を案内人が担うという構想だ。

例えば、伊勢市のボランティアガイドが鳥羽市を、鳥羽市のガイドが伊勢市について紹介し「点と点を結び、伊勢志摩を面に、つまり『おかげの国』にする」（同委員会）。エリア内の連携を深め、13年の神宮式年遷宮に向け、おかげまいりのブランド化につなげたいという。

近鉄が商品化した朔日参りツアーでは、外宮や内宮をはじめ別宮、斎宮などを地元ガイドの案内でめぐり、うなぎ丼や斎王弁当など特産の昼食をセットした。今春からも鳥羽市などで年６回のツアー催行が予定されている。

鳥羽の新しいご当地メニュー「とばーがー」　８店11種のバーガー人気

鳥羽の新しいご当地メニューが評判を呼んでいる。その名もそのまま「とばーがー」。伊勢エビなど地元食材を使ったバーガーで、２００７年に市観光課と地元の飲食店が「鳥羽の食を手軽に味わってもらいたい」と共同で開発、08年に認定を始めて以来、じわじわと人気が高まってきた。

とばーがーの定義は「地元産食材を具材に使用していること」「注文を受けてから作ること」「鳥羽市内で販売されていること」の３つ。地元食材へのこだわりはもちろん、作り置きをせずにできたてを食べてもらおうという姿勢は、観光客にとってもありがたい。

認定バーガーは８店11種。具材は伊勢エビや潮騒ダコのほか、浦村カキ、加茂牛、めかぶ、サザエ、アジなど多彩で、なかには鳥羽みかんを使ったスイーツ感覚のものも。パールロード鳥羽展望台など各店がオリジナルのバーガーを開発、販売しており、２５０円―６００円と手軽な値段で鳥羽の食の魅力が味わえる。認定バーガーは今後も増やしていくという。

鳥羽水族館のジュゴンをモチーフにしたキャラクター「トーバ」と「トパティ」も愛らしい。鳥羽市出身の漫画家、はっとりみつるさんがデザインしたもので、人気に一役買っている。

鳥羽市観光課では「バーガー目当ての観光客も増えており、問い合わせも多い。今後、鳥羽の新たな魅力として定着させたい」と話している。

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何らかの形で地域への集客手段としてニューツーリズムを活用している事業者は過半数を超えたものの、モニターツアーだけで終わった事業者も７・４％あった。

すでに商品化している事業者、検討中の事業者を含めてニューツーリズム促進の課題は集客手段がもっとも多く、次いで採算性、安定した受け入れ体制だった。この３つで８割を超えた。商品化後も告知、販売手段を課題に挙げる事業者は多かった。

また、一度は旅行商品化したものの取りやめた事業者も集客がネックになっていた。

近畿運輸局が２月８日に実施したセミナーで、アンケート結果を報告したツーリズム・マーケティング研究所の中根裕さんは、旅行商品化につなげた事例を紹介した。

そのうち、島根県松江市で「松江ゴーストツアー」を定期実施しているＮＰＯ法人松江ツーリズム協会の取り組みについて「ツアーの宣伝費用を価格に転嫁させないように、記事としてマスコミに取り上げてもらえるようにし、無理のない近隣からの集客から始めていた」、「モニターツアーの構想段階から事業として継続することを意識していた」などと話した。

ニューツーリズム創出・流通促進事業は09年度の28事業者で終わる。近畿運輸局管内では奈良県桜井市の「卑弥呼」をテーマにした歴史観光ツアー３つが採択されていた。