グループ挙げて環境負荷削減　ＪＴＢ、サステナビリティへの取り組みを強化

ＪＴＢ（山北栄二郎社長）は、グループを挙げて環境負荷削減への取り組みを本格的に行う。部署横断組織である「サステナビリティ委員会」を設置し、戦略を策定。グループの事業ドメインと関連性の深い課題について取り組みを展開し、「心豊かで持続可能な社会の実現」を目指す。

同社は３月12日に創業１１０周年を迎えることを機に、サステナビリティへの取り組みを強化。同委員会でサステナビリティに関する戦略を策定、優先的に取り組むマテリアリティ（重要課題）を特定し、今後これに沿って取り組みを行っていく。

サステナビリティ戦略の基本方針は（1）日々の判断においてサステナビリティを軸に考え主体的・挑戦的（2）マテリアリティを中心に「サステナビリティへの貢献」という実感価値を実現（3）プラスだけでなくマイナスの影響にも向き合い課題を解決（4）ステークホルダーとの対話や透明性のある報告を行い、サステナビリティ活動を磨き上げる―の４つ。

マテリアリティはＳＤＧｓの視点をベースに社会が抱える課題とグループの関係性から抽出。「心豊かなくらし」「人々をとりまく環境」「パートナーシップ」と特定した。

具体的には、旅行業界における環境負荷を中心とする負の要素を課題として同社独自の３Ｒ活動を実施。同委員会で進捗管理し、透明性のある情報開示を行う。

環境負荷削減に対しては、観光地での清掃活動や自然環境の保全活動、歴史文化の学習体験など地域と取り組む「ＪＴＢ地球いきいきプロジェクト」の継続、カーボンオフセットとＳＤＧｓ学習を組み合わせた「ＣＯ２ゼロ旅行プログラム」、会場で使う電気を再生可能エネルギーに置き換える「ＣＯ２ゼロＭＩＣＥ」を実施。

そのほか、グループ全体での削減目標を設定してバリューチェーン上でのＣＯ２削減、グローバル基準に基づいた持続可能な社会への取り組み、サイトを通して透明性のある情報開示を行っていく。