トラベルニュースat本紙 記事一覧

5・7%増の3778億5700万円 2025年11月の主要旅行業取扱額
観光庁がまとめた2025年11月の主要旅行業者の総取扱額は前年同月比5・7%増の3778億5700万円だった。4カ月連続で国内、海外、外国人の3部門いずれも前年を上回る好調が続いている。 国内旅行は同0・5%増の2218億7千万円。微...

「チル旅」で魅力発信 KNT―CT、北海道上富良野町と包括連携協定を締結
KNT―CTホールディングス(小山佳延社長)と北海道上富良野町(斉藤繁町長)は2025年12月24日、観光振興と地域活性化に関する包括連携協定を締結した。行き先や訪れたいサウナだけを決め、予定や目的を決めない「チル旅」をキーワードに、町の癒...

跡見女子大 篠原ゼミ 磯田萌絵、持続可能な地球のために 地域と人々をつなぐ旅行会社の奮闘
「観光を学ぶ女子大生から見た日本の観光」 [caption id="attachment_47894" align="aligncenter" width="600"] 上野英三郎博士とハチ公像と篠原ゼミ生[/caption] JTB地...

会津の食を都市部で発信 るるぶなど3社が有楽町でプロモーション事業を始動
JTBパブリッシングと、観光立国ファンドを運営する地域創生ソリューション(RRS)、および同社の出資先でポップアップストア出店支援プラットフォームを展開するカウンターワークスの3社は、自治体・地域事業者と連携し、大都市部で「地域の食...

「2026年に行くべき52カ所」に長崎と沖縄が選出 米ニューヨーク・タイムズ
米「ニューヨーク・タイムズ紙」の「2026年に行くべき52カ所(52 Places to Go in 2026)」が1月5日に発表され、日本から長崎と沖縄が選出された。 長崎は世界的な核拡散の脅威が広がるなか、「原爆投下の歴史を乗り越...

めぐる、つながる、六彩の旅 JTB、4月から「日本の旬 東北」を展開
JTB(山北栄二郎社長)は4月1日から、国内旅行活性化を目的に展開する国内旅行キャンペーン「日本の旬 東北」を展開する。「東北を見つけに―Discover Tohoku―」をキャッチコピーに、旅行商品を通して東北の魅力を世界へ発信。五感で楽...

【人事異動】日本旅行 1月1日付
▽専務執行役員首都圏エリア代表、東日本エリア代表、中部エリア代表、インバウンド・グローバル事業本部長鈴木誠一(常務執行役員首都圏エリア代表、東日本エリア代表、中部エリア代表) 敬称略。1月1日付。...

【観光業界リーダー年頭所感】日旅西日本スクラム会 会長 下平晃寿 氏
あけましておめでとうございます。2026年の新春を迎え、謹んで新年のごあいさつを申し上げます。 さて、新型コロナウイルス感染症の5類への移行後、旅行需要は回復基調にあるものの、特に国内旅行が主体の我々日旅西日本ククラム会会員各社にとっ...

【観光業界リーダー年頭所感】近畿日本ツーリスト旅丸会 会長 吉田瑛 氏
謹んで新春のお慶びを申し上げます。 昨年度は、関西万博で酷暑の夏を含む半年間、関西方面での賑わいがありましたが、イベントによる賑わいであり、国内全体に人が動いたわけではなく日本人にとっては旅行素材の価格高騰や円安、物価上昇などの問題で...

【観光業界リーダー年頭所感】日本旅館協定旅館ホテル連盟 関西支部連合会会長 金子博美 氏
謹んで新年のご挨拶を申し上げます。平素より格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。 昨年は、184日間にわたり開催されました「大阪・関西万博」を機会に関西方面にたくさんの方々が足を向けていただいたこと、長引く円安の影響によるインバウ...
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