地元との関係がカギ　コロナ禍、３月末まで健闘の旅館

４月７日、緊急事態宣言が７都府県に出たことで、事態はさらに深刻度を増したが、一部地域や旅館では減少幅を最小限にして営業していた。

岐阜県下呂温泉は、３月の旅館客室稼働率が前年同月比75％の水準に持ちこたえた。多くの旅館が20―30％と苦戦するなか健闘した。

その要因になったのがマーケティングデータを蓄積してきたＤＭＯの存在。来訪客を団体や個人のほか、交通手段や予約形態（旅行会社経由、ＯＴＡ経由。直予約）など細かくセグメント化しており、今回もそのデータを活用した。結果、近隣マーケットに絞ったプロモーションに徹した。

下呂温泉関係者は「地域で協力し合って地域データをそろえ、日ごろからそのデータを分析してきたことが奏功した」。

新潟県の瀬波温泉も３月末の時点で、大きな減少に陥っていない。下支えになっているのは近隣住民。リピーターとして繰り返し宿泊している。

「地域に根差した地域の人たちに支持される温泉地づくりがいかに大事かを思い知った」と、瀬波温泉の旅館経営者。

滋賀県尾上温泉の紅鮎は、３月の前年比は75 ％だったものの、土日は「常連様の支援で」ほぼ満室だった。厳しい状況を見通すが、旅館近隣の道の駅の指定管理を受託。厳しい環境下だからこそ、地域一帯で観光に取り組む素地を整えるためだという。