新客室ツールやＤtoＢで宿泊販売4200億円必達　ＪＴＢ旅ホ連が総会

ＪＴＢ協定旅館ホテル連盟（宮﨑光彦会長＝道後御湯、３５１９会員）は６月11日、大阪市天王寺区のシェラトン都ホテル大阪で第70回通常総会を開いた。役員改選で宮﨑会長を再選したほか、ＪＴＢとの連携深化を掲げ今年度の宿泊券販売目標額４２００億円（前年度比１０５％）の達成を確認した。

宮﨑会長はあいさつで、好調なインバウンドマーケットに対して「今年の訪日客数は４６００万人を超える」との見通しが公になっていることを示す一方で、国内マーケットが縮小していく中で「旅ホ連の重要課題は国内宿泊販売の維持、拡大です」と強調。25年度の宿泊券販売目標額４２００億円の必達に向けては「お客様、地域、ＪＴＢ、旅ホ連会員が持続可能な発展をしていく活動を進めたい」と話した。

宮﨑会長は具体策として①前年度刷新した「国内客室管理ツール」の最適運用による収益の最大化②着地主導の目的地化とD（Dｅｓｔｉｎａｔｉｏｎ）toＢ、ＤtoCによる稼ぐ観光地づくり③人材確保と人材育成としてｅラーニングの活用や外国人人材を仲間として大切に雇用すること―などを挙げた。

特に①については「ＪＴＢの大英断で半世紀ぶりに成し遂げた素晴らしいツールです。提供客室の出し入れが自由になる点だけに着目されがちですが、フレキシブルな仕組みを最大限活用して最適なタイミングと販売チャネルで収益の最大化を図ることが可能になりました。ＪＴＢ各支店の仕入営業担当者とコミュニケーションを密にしながら、早期の客室提供やリードタイムや需給に応じた料金のリバイスを的確に行い、売って売りまくりたい」とした…