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国内は個人旅行が回復、ファミリーも上昇傾向 JATA3月期旅行市場動向調査

19/03/26

日本旅行業協会(JATA)の3月期(1―3月)旅行市場動向調査の結果によると、国内旅行の景気動向指数(DI)はマイナス6で前期(2018年10―12月)より1ポイント下落した。海外旅行は5ポイント下落してマイナス8、訪日旅行は4ポイント低下のマイナス4と、3分野いずれもマイナス指数となった。

国内旅行は、前回からほぼ横ばいながら、個人旅行が回復、ファミリーや一人旅が上昇傾向で、前年同期のマイナス15を大きく上回った。業態別は軒並みマイナスで前期から大きな変動はないが、リテーラー1が26ポイント上昇の6と唯一のプラスに。

エリア別では、地震の影響があった北海道が18ポイント上昇のマイナス11、山陽・山陰が9ポイント上昇のマイナス25と大きく回復。京阪神は9ポイント低下のマイナス4、近畿は8ポイント低下のマイナス19と低迷。

旅行会社からは「個人旅行は昨年のTDR節目の効果が持続し関東全般で好調」「職場旅行が大幅減。業績好調の会社は海外旅行にシフト」などの声があがった。

国内の次期(4―6月)DIは、17ポイント上昇して11と、ゴールデンウイーク10連休効果で個人・団体旅行が増加し大幅に上昇する見通し。

海外旅行は個人旅行が好調で、マイナスながらもまずまず。方面別ではハワイやアメリカ・カナダ、ミクロネシアなど遠距離方面の上昇が目立つ。

次期DIの見通しは16ポイント上昇して8と、やはりGW効果が大きいとみられる。

訪日旅行は、方面別でも全体的に低下傾向。次期DIはお花見シーズンを迎え、11ポイント上昇の7。

調査は4半期ごとに実施。JATA会員など267社が回答した。

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