国内は個人旅行が回復、ファミリーも上昇傾向　ＪＡＴＡ３月期旅行市場動向調査

日本旅行業協会（ＪＡＴＡ）の３月期（１―３月）旅行市場動向調査の結果によると、国内旅行の景気動向指数（ＤＩ）はマイナス６で前期（２０１８年10―12月）より１ポイント下落した。海外旅行は５ポイント下落してマイナス８、訪日旅行は４ポイント低下のマイナス４と、３分野いずれもマイナス指数となった。

国内旅行は、前回からほぼ横ばいながら、個人旅行が回復、ファミリーや一人旅が上昇傾向で、前年同期のマイナス15を大きく上回った。業態別は軒並みマイナスで前期から大きな変動はないが、リテーラー１が26ポイント上昇の６と唯一のプラスに。

エリア別では、地震の影響があった北海道が18ポイント上昇のマイナス11、山陽・山陰が９ポイント上昇のマイナス25と大きく回復。京阪神は９ポイント低下のマイナス４、近畿は８ポイント低下のマイナス19と低迷。

旅行会社からは「個人旅行は昨年のＴＤＲ節目の効果が持続し関東全般で好調」「職場旅行が大幅減。業績好調の会社は海外旅行にシフト」などの声があがった。

国内の次期（４―６月）ＤＩは、17ポイント上昇して11と、ゴールデンウイーク10連休効果で個人・団体旅行が増加し大幅に上昇する見通し。

海外旅行は個人旅行が好調で、マイナスながらもまずまず。方面別ではハワイやアメリカ・カナダ、ミクロネシアなど遠距離方面の上昇が目立つ。

次期ＤＩの見通しは16ポイント上昇して８と、やはりＧＷ効果が大きいとみられる。

訪日旅行は、方面別でも全体的に低下傾向。次期ＤＩはお花見シーズンを迎え、11ポイント上昇の７。

調査は４半期ごとに実施。ＪＡＴＡ会員など２６７社が回答した。