Go Toトラベル対応の直販予約特化サイト開設/ピアトゥーの「STAYNAVI」
7月22日からスタートしたGo Toトラベルキャンペーンで、旅館ホテルの直販で助成が適用されるプラットフォームが7月27日から提供されている。ピアトゥー(東京都港区、杉田真志社長)が直販予約特化型のサイト「STAYNAVI(ステイナビ)」を活用し、全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会(全旅連)、一般社団法人日本旅館協会(日旅協)、一般社団法人全日本シティホテル連盟(JCHA)と連携。旅行会社が取り扱っていない小規模宿泊施設などへの直接の予約にも助成が適用できるようにした。
ステイナビは、旅館ホテルの公式サイトと旅行者を直接つなぐ直販型プラットフォーム。旅行会社を経由した予約時に課される10-15%程度の仲介手数料を、委託管理料として販売額の1.5%に抑えた。宿泊事業者の経営負担を軽減し、ピアドゥーでは仲介手数料の削減分を顧客に還元し、安心・安全な旅の提供に向けた対応などに充てることで宿泊客によりよいサービスが提供できるという。加えて、Go Toトラベルキャンペーンの趣旨である地域の再活性化に貢献するとしている。
また、宿泊旅行者にとってはステイナビの活用で、複数のOTA(オンライン・トラベル・エージェンシー)などを比較する手間が削減し、最安値保証や旅館ホテルの独自サービスなど、公式サイト予約限定の特典などの獲得ができるメリットが生じる。

ステイナビのスキームイメージ図
ピアドゥーによるとGo Toトラベルキャンペーンでは、店舗型の旅行会社では最大約1万、OTAでは最大約3万5千軒の登録宿泊施設のみが助成対象だった。ステイナビの活用により、電話を含む宿泊施設への直接の予約にも対応できる仕組みを提供することで、全国約8万5千軒の宿泊施設、オンライン予約が得意でない宿泊旅行者にも対応が可能となり、宿泊旅行者により多くの選択肢を示し、広く助成を活用できることを促進する。
全旅連青年部の鈴木治彦部長(岡山県・名泉鍵湯奥津荘)は「インターネット全盛の時代ですが、地方の旅館などはまだまだ電話予約しか扱っていない宿も数多く存在します。今回電話予約も含めた直接の予約がGo Toトラベルキャンペーンで扱えるようになる本仕組みにより すべての宿が平等にキャンペーンに参加できる意義は大きく、多大なる期待を寄せております」とし、全国の旅館ホテルに参画を呼びかけている。
STAYNAVIサイト(Go Toトラベルキャンペーン特設サイト)のURLはhttps://staynavi.direct/
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