ウェルネステーマに新・訪日旅行ルート　大阪観光局、長野県と連携協定（1）

長寿県長野へのウェルネスの旅　玄関口・大阪の役割果たす

公益財団法人大阪観光局（溝畑宏理事長）、長野県（阿部守一知事）、一般社団法人長野県観光機構（野原莞爾理事長）は11月４日、大阪市中央区の難波別院で連携協定締結式を行った。

連携協定は年間１１００万人以上の外国人観光客が訪れる大阪を入口に、大阪—金沢—長野—東京を周遊する「ＪＡＰＡＮ　EＸＰＥＲＩＥＮＣＥ（ジャパン・エクスペリエンス）ルート」を造成することが目的。これまで訪日旅行で主流を占めてきた東京—箱根・富士山—京都—大阪を巡るゴールデンルートに代わる新たなテーマ型ルートとして訪日外国人旅行者の利用を見込む。

溝畑理事長は「２０２３年の北陸新幹線・敦賀延伸や25年の大阪万博の開催、ＩＲのオープンを見据えると、大阪が課せられるミッションとして日本の観光のショーケースを目指す必要がある。かつて北前船が栄えた時代、大阪は全国各地の優れた資源が集まるショーケースだった。過去の歴史を大事にし、日本各地の魅力を世界に情報発信したい」。訪日外国人旅行にとって大阪の重要さと拠点としての役割を担っていることを説いた。

また、長野県と連携協定を結んだことについては「長野県は日本一の健康長寿県。世界中でウエルネスが時代の上位価値となっていく中で、長野県の自然環境や食、スポーツ、温泉、森林をコンテンツにした長野県版ウエルネスをつくり福井、石川、富山各県とも連携しながら自然や健康などの素材を盛り込んだウエルネスのルート化を考えたい。その玄関口・大阪として協力していきたい」と、構想の一端を紹介した。

さらに日本各地にある国定公園をネットワーク化しブランディングを図る一方、日本全体に植樹運動を展開し「緑化を行うことで地球温暖化に歯止めをかける役割を果たしたい」とも述べ「これからの取り組みを通してＳＤＧｓ（エスディージーズ＝国連が定めた持続可能な開発目標）のトップランナーとして世界に示す存在でありたい」と強調した。

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