３部門いずれも旅行需要増で増収増益　阪急交通社・24年度連結決算

阪急交通社（酒井淳社長）は５月14日、グループの２０２４年度連結決算を発表した。売上高は前年度比20・４％増の２６１１億４００万円、営業利益は同６・６％増の52億９８００万円を計上。国内、海外、訪日の３部門いずれも需要増で売上高が前年を上回り、増収増益となった。

国内旅行は、祭りやイベントを組み込んだ付加価値の高い商品、グルメツアーやオールインクルーシブのリゾートホテルに宿泊するツアーなど需要を喚起につながる商品の開発に注力。高質なホテルを利用した商品のテレビ通販を通じた販売、閑散期に地域と連携した誘客イベントなどにも取り組んだ。

海外旅行は物価高などの影響で回復は途上段階。そんななか、需要回復が進むアジアや円安の影響が軽微なトルコ、エジプトの販売を強化し、周遊型旅行の需要が高い欧州や北米も募集告知を展開した。地方空港発着のアジアや中国の販売を進めるなどしてコロナ禍前の水準までは達しないものの売上高は前年を大きく上回った。

訪日旅行は桜や秋の行楽シーズンを中心に、欧米豪から取り込みを進めたほか、自社サイトの商品ラインナップを充実させ、ＢtoＣおよびＢtoＢtoＣによる販売強化を図った。

グループは、阪急交通社と阪急阪神ビジネストラベル、阪急トラベルサポートの３社。