日本政府観光局（ＪＮＴＯ）は１月23日、２０２５年度の「国際会議誘致・開催貢献賞」の受賞会議13件を発表した。 参加者総数50人以上で参加者の国籍が日本を含む３カ国以上の国際会議で、誘致や開催、受け入れに優れた取り組みを行った会議を毎...

観光庁、スポーツ庁、文化庁は１月16日、「スポーツ文化ツーリズムアワード２０２５」の受賞団体を決定した。25件の応募があり、６団体が受賞した。 アワードは３庁合同の取り組みとして、２０１６年度に開始。スポーツと文化資源、観光を結びつけ...

観光庁がまとめた２０２５年11月の主要旅行業者の総取扱額は前年同月比５・７％増の３７７８億５７００万円だった。４カ月連続で国内、海外、外国人の３部門いずれも前年を上回る好調が続いている。 国内旅行は同０・５％増の２２１８億７千万円。微...

ＫＮＴ―ＣＴホールディングス（小山佳延社長）と北海道上富良野町（斉藤繁町長）は２０２５年12月24日、観光振興と地域活性化に関する包括連携協定を締結した。行き先や訪れたいサウナだけを決め、予定や目的を決めない「チル旅」をキーワードに、町の癒...

「観光を学ぶ女子大生から見た日本の観光」 [caption id="attachment_47894" align="aligncenter" width="600"] 上野英三郎博士とハチ公像と篠原ゼミ生[/caption] JTB地...

JTBパブリッシングと、観光立国ファンドを運営する地域創生ソリューション（RRS）、および同社の出資先でポップアップストア出店支援プラットフォームを展開するカウンターワークスの3社は、自治体・地域事業者と連携し、大都市部で「地域の食...

米「ニューヨーク・タイムズ紙」の「２０２６年に行くべき52カ所（52 Ｐｌａｃｅｓ ｔｏ Ｇｏ ｉｎ ２０２６）」が１月５日に発表され、日本から長崎と沖縄が選出された。 長崎は世界的な核拡散の脅威が広がるなか、「原爆投下の歴史を乗り越...

ＪＴＢ（山北栄二郎社長）は４月１日から、国内旅行活性化を目的に展開する国内旅行キャンペーン「日本の旬　東北」を展開する。「東北を見つけに―Ｄｉｓｃｏｖｅｒ Ｔｏｈｏｋｕ―」をキャッチコピーに、旅行商品を通して東北の魅力を世界へ発信。五感で楽...

▽専務執行役員首都圏エリア代表、東日本エリア代表、中部エリア代表、インバウンド・グローバル事業本部長鈴木誠一（常務執行役員首都圏エリア代表、東日本エリア代表、中部エリア代表） 敬称略。１月１日付。...

あけましておめでとうございます。２０２６年の新春を迎え、謹んで新年のごあいさつを申し上げます。 さて、新型コロナウイルス感染症の５類への移行後、旅行需要は回復基調にあるものの、特に国内旅行が主体の我々日旅西日本ククラム会会員各社にとっ...