【観光業界リーダー年頭所感】ＫＮＴ－ＣＴホールディングス株式会社　代表取締役社長　小山佳延 氏

謹んで新春のご挨拶を申し上げます。

新年を迎えるにあたり、平素より当社を支えてくださる皆さまに心より御礼申し上げます。昨年、当社は創立70周年という節目を迎えました。長年にわたり当社を支えてくださったステークホルダーの皆さまに、あらためて深く感謝申し上げます。

昨年は、大阪・関西万博の開催やジャングリアの開業など、国内外で注目を集める明るい話題も相次ぎ、観光市場には新たな活力が生まれました。一方で、国内旅行は物価上昇や酷暑の影響により回復が鈍化し、季節需要の変動や温暖化など、いくつかの課題も浮き彫りになりました。訪日旅行は円安を追い風に堅調に推移したものの、中国本土などアジア主要国からの旅行者の減少がみられ、先行きには慎重な見通しが必要です。海外旅行も、円安や物価・燃油高の影響を受けつつ回復が進む一方で、消費行動の二極化がより鮮明になるなど、市場の変化は続いています。これらは、旅行会社として真摯に向き合うべき重要なテーマであると認識しています。

本年は、こうした環境の変化を踏まえ、当社の強みをさらに磨き上げる一年といたします。個人旅行では、旅の目的や価値をより明確にし、グループ一体となった総合力を活かした商品づくりにより、体験価値の向上を図っていきます。団体旅行では、教育旅行やスポーツ関連事業など、長年培ってきた専門性と信頼のある分野で、さらなる深化と質の向上に取り組みます。

特に、今後の成長領域と位置づける「訪日事業」と「地域共創事業」では、重点的に取り組みを進めます。訪日事業では海外ネットワークを拡充し、日本への送客機能をさらに強化します。地域共創事業では、旅行会社としてＤＭＣ（Ｄｅｓｔｉｎａｔｉｏｎ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ Ｃｏｍｐａｎｙ）を設立して地域ビジネスにチャレンジします。地域の皆さまと同じ目線で課題に向き合い、ともに育む持続可能な観光に取り組むことで、地域の未来づくりに貢献していきます。また、これまで相次いだ自然災害などの被災地を含む各地域への継続的な支援を通じて、旅行会社としての社会的使命も着実に果たしてまいります。

２０２６年には、大胆な変革に挑み、グループの一体感をもって、中長期的な視点で事業基盤をより強固かつ柔軟なものへと進化させます。当社の根幹にある「ホスピタリティ」は、全社で共有する行動指針として徹底し、旅行事業にとどまらず、新たな価値創出に向けた取り組みも加速させます。当社グループのパーパス「まだ見ぬところへ、まだ見ぬ明日へ」の精神のもと、皆さまとともに、未来に向けて確かな歩みを進めていく所存です。

本年もどうぞよろしくお願い申しあげます。