存続への危機感浮き彫りに　オマツリジャパン、祭り・イベント関係者の動向・意識調査

祭り運営支援を行うオマツリジャパンのシンクタンク「祭り・イベント総合研究所」は９月15日、「コロナ禍における祭り・イベント関係者の動向・意識調査」の第２弾調査を実施した。開催は過半数を超えたものの、祭り減少への危機感を覚える声が多く、アフターコロナへ祭りの伝統維持へ対策が迫られている現状が明らかになった。

「祭りに携わるのは体力に大変」と考えている関係者は70％にのぼり、そのうえで「コロナの影響で祭りへの人々の関心が薄くなっている」と感じているのは47・５％。担い手としての体力はもちろん、周囲の雰囲気についても今後の存続についての危機感が浮き彫りになった。

「地域コミュニティ形成に祭りが有効である」との問いに「有効」と全員が回答。うち「とてもそう思う」は72・５％で、地域にとって重要なイベントという思いは変わらず強い。

祭りの開催状況は、「中止」が45％、「開催」が55％とコロナ禍でも過半数が開催。感染症対策を行っての実施はもちろんだが、オフライン４％、23％がオンライン・オフライン併用と現状オフライン開催が浸透してきている。

調査結果から、同研究所は「（祭り存続へ）解決策を地域とともに考えることができる人材の確保や他地域との連携の模索が望ましい」「他地域での実施事例も参考にする必要があり、疫学・祭り・イベント専門家の知見を積極的に地域に取り込み、活用することが必要」と提言している。

調査は７月１日―８月１日に開催。全国の祭り・イベント関係者40人が回答した。