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東京オリパラ時の情報発信で約3・9億人が将来の訪日意欲高まる JNTOが効果測定レポートを発表

日本政府観光局(JNTO)は1月26日、昨年の東京オリンピック・パラリンピックで実施した訪日誘客プロモーションの効果測定レポートを発表した。海外向けアンケートで回答者の38・6%、推計約3・9億人が将来の訪日への意欲が向上したと回答。2025年の大阪・関西万博、地方への注目も高く、国際旅行再開後のデスティネーションとして関心を高めるのに一定の成果を得た。

JNTOでは、大会期間中に、地方の魅力をはじめ情報を発信。オンライン広告やテレビなどで広告宣伝を実施し、プロモーション動画は、のべ3・1億回以上視聴された。

訪日重点市場として設定した米・中・英・仏4カ国のオンライン広告視聴者へのアンケートでは、回答者の77・5%が「日本を訪れたい」と回答。米では87・3%と特に関心が高まった。4カ国の1500人以上のジャーナリストに対しても情報提供を行い、その結果発信された日本を紹介する記事には13億人以上がリーチした。

来日した海外メディア209人を対象にしたアンケートでは、今回取材で最も日本に魅力を感じたことは「歴史・伝統文化」が39・2%でトップ。「食文化」が僅差で続き、3位は「有名な観光スポット」だった。これに加え今後の取材対象として「アクティビティ」「マスターズ」「大阪・関西万博」にも関心があるよう。

13カ国・地域の8043人の海外居住者へのアンケートでは、東京五輪視聴で44・2%が日本への興味が強まったと回答。パンデミックが落ち着いた後の訪日意向は73・2%が訪れたい、66・5%が大阪・関西万博をはじめ国際イベントへ訪れたいと高い関心を示した。訪日意欲を示した回答者の38・6%が今大会を機として意欲が高まったと回答し、意欲が向上したのは3・9億人相当と推計した。

JNTOでは、今回得られた実績・経験をレガシーとして活用し、大阪・関西万博など日本開催のメガイベント時のプロモーションに生かしていくという。

インバウンド検定

将来の訪日への意欲が高まる結果に
(写真はイメージ)

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