東京オリパラ時の情報発信で約３・９億人が将来の訪日意欲高まる　ＪＮＴＯが効果測定レポートを発表

日本政府観光局（ＪＮＴＯ）は１月26日、昨年の東京オリンピック・パラリンピックで実施した訪日誘客プロモーションの効果測定レポートを発表した。海外向けアンケートで回答者の38・６％、推計約３・９億人が将来の訪日への意欲が向上したと回答。２０２５年の大阪・関西万博、地方への注目も高く、国際旅行再開後のデスティネーションとして関心を高めるのに一定の成果を得た。

ＪＮＴＯでは、大会期間中に、地方の魅力をはじめ情報を発信。オンライン広告やテレビなどで広告宣伝を実施し、プロモーション動画は、のべ３・１億回以上視聴された。

訪日重点市場として設定した米・中・英・仏４カ国のオンライン広告視聴者へのアンケートでは、回答者の77・５％が「日本を訪れたい」と回答。米では87・３％と特に関心が高まった。４カ国の１５００人以上のジャーナリストに対しても情報提供を行い、その結果発信された日本を紹介する記事には13億人以上がリーチした。

来日した海外メディア２０９人を対象にしたアンケートでは、今回取材で最も日本に魅力を感じたことは「歴史・伝統文化」が39・２％でトップ。「食文化」が僅差で続き、３位は「有名な観光スポット」だった。これに加え今後の取材対象として「アクティビティ」「マスターズ」「大阪・関西万博」にも関心があるよう。

13カ国・地域の８０４３人の海外居住者へのアンケートでは、東京五輪視聴で44・２％が日本への興味が強まったと回答。パンデミックが落ち着いた後の訪日意向は73・２％が訪れたい、66・５％が大阪・関西万博をはじめ国際イベントへ訪れたいと高い関心を示した。訪日意欲を示した回答者の38・６％が今大会を機として意欲が高まったと回答し、意欲が向上したのは３・９億人相当と推計した。

ＪＮＴＯでは、今回得られた実績・経験をレガシーとして活用し、大阪・関西万博など日本開催のメガイベント時のプロモーションに生かしていくという。