ＬＧＢＴ対応の重要性

２０１８年の訪日外国人客数は３１１９万人で、19年も３６００万人が予測されている。そのなかで注目を集めているのがＬＧＢＴ（同性愛や両性愛、心と身体の性が一致しない人たちの総称）ツーリズムで、２０２０億ドル（約23兆円）の市場があると言われている。

ＬＧＢＴツーリズムの普及のために１９８３年に設立されたのがＩＧＬＴＡ（国際ゲイ＆レズビアン旅行協会）という旅行業団体で、世界80カ国に２千社以上の会員がおり、旅行会社やホテル、航空会社、自治体、観光局が加盟している。

日本では14年にホテルグランヴィア京都、今年２月には近畿日本ツーリスト関西（ＫＮＴ関西）が加盟し、大阪観光局も今年２月、ＬＧＢＴをターゲットにしたＰＲサイトを立ち上げるなどＬＧＢＴに着目する動きが活発化。国や観光事業者はセミナーなどを開いて、多様な旅行客を招こうとする取り組みが増加傾向にある。ＬＧＢＴの人たちは富裕層が多いとされ、観光地や宿泊地に対して厳しい目を持つことから、ＬＧＢＴ層を満足させるサービスが提供できれば、どのような顧客にも高い満足度を与えることができるとの見方もあるほどだ。

いってみればＬＧＢＴの対応次第で国内外に認められる観光大国になる可能性があるといっても過言ではない。

（トラベルニュースat 19年3月25日号）