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トラベルニュースat本紙 記事一覧

JR北海道 東北観光キャンペーンを開始、北海道新幹線が半額に

21/10/13    トラベルニュースat本紙

JR北海道は10月13日から北海道新幹線を利用した東北観光キャンペーン「アーユーレディ?東北」を開始した。2022年3月31日まで。緊急事態宣言解除後の越境近場旅行として道民を東北旅行に誘う。 [caption id="attachm...

平戸城

岩村城や津山城などを選定 観光庁、「城泊・寺泊」専門家派遣支援地域を発表

21/10/13    トラベルニュースat本紙

観光庁は10月11日、地域資源を生かした国際的な観光の魅力増強策として推進している「城泊・寺泊」について、推進を検討している地域や事業者へ専門家を派遣する支援地域を選定、発表した。 「城泊・寺泊による歴史的資源の活用事業」として6月2...

「結局DXって」 都の観光セミナー講師にオードリー・タン台湾デジタル大臣

21/10/13    トラベルニュースat本紙

東京都産業労働局観光部は11月からの3日間、都内の観光関連事業者などを対象にオンラインで「観光経営力強化セミナー」を行う。 開催日ごとにアフターコロナ、DX、インバウンドの異なるテーマで各回3人の講師が講演する。このうちDXの回では台...

山梨・小菅村で多摩川源流の里山を知るキャンプイベント

21/10/13    トラベルニュースat本紙

「多摩川の源流」をテーマにしたキャンプイベントが11月20、21日の1泊2日、山梨県小菅村で開かれる。地元で捕獲した鹿肉のバーベキューやクラフトビールな多摩川源流の豊かな山里文化を体験できる。 [caption id="attachm...

取消料の統一基準を設定 日本観光施設協会、旅行会社へ収受の理解求める

21/10/13    トラベルニュースat本紙

一般社団法人日本観光施設協会(JATF、幾世英夫代表理事=橋立大丸)はこのほど、会員施設の予約に対する取消料の基準を設定、旅行会社などに対して理解を求めている。取消料の収受が施設ごとによってまちまちだったことから、協会が主導し取消料率を明確...

奈良県旅行業協会

“オール奈良”で立て直す 奈良県旅行業協会、研修会出席35人全員で意見交換

21/10/13    トラベルニュースat本紙

一般社団法人奈良県旅行業協会(中島昭人会長=サンキュー観光)は9月24日、長引くコロナ禍のなか会員同士の交流と情報交換を目的に、奈良市のリガーレ春日野で研修会を行った。 中島会長は冒頭のあいさつで「まん延防止等措置下での研修会で、参加...

滋賀の旅行3団体が知事へ要望

コロナ禍長期化を危惧 滋賀の旅行3団体が知事へ要望

21/10/13    トラベルニュースat本紙

一般社団法人全国旅行業協会滋賀県支部(加納義之支部長=トラベルメイトサービス)と一般社団法人滋賀県旅行業協会(加納義之会長=同)、株式会社滋賀県旅行業協会(北川宏社長=旅助)の3者はこのほど、連名で「新型コロナウイルス感染症対応地方創生臨時...

沖縄県 10月19日に「With/After コロナ時代の新沖縄修学旅行」セミナー

21/10/12    トラベルニュースat本紙

沖縄県と沖縄観光コンベンションビューロー(OCVB)は10月19日、旅行会社、学校関係者などを対象にオンライン修学旅行セミナーを開く。また、10月25―30日にオンラインで個別商談会を行う。 [caption id="attachme...

クラブツーリズム上川町協定

クラブツーリズム、北海道上川町と連携協定 層雲峡温泉地域で自然体験コンテンツ

21/10/12    トラベルニュースat本紙

クラブツーリズム(酒井博社長)は10月8日、北海道上川町(佐藤芳治町長)と「観光分野における包括的連携協定」を締結した。自然資源など同町の資源を生かし体験コンテンツを企画するなど観光による地域活性化で町の持続的な発展につなげる。 協定...

南魚沼

JTB、新潟県南魚沼市と連携協定締結 交流・関係人口の拡大、雇用創出へ事業協力

21/10/12    トラベルニュースat本紙

JTB(山北栄二郎社長)は10月1日、新潟県南魚沼市(林茂男市長)と地域活性化に向けた連携協定を締結した。交流・関係人口の拡大、雇用創出に向けた取り組みを進め、地域へ活力を生み出していく。 両者はこれまでもふるさと納税ポータルサイト「...

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