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ダイバーシティとLGBTを考える

ダイバーシティ(Diversity)とは、直訳すれば「多様性」。もともとは、アメリカにおいてマイノリティや女性の積極的な採用、差別のない処遇を実現するために広がったものです。その概念が広がりを見せ、「多様な働き方」を受容する考え方として使われるようになりました。

日本はどうかと考えると、日本はLGBTに対する認知度がまだまだ低い状況です。どこかの調査では、自分が性的マイノリティであると認識している人は7・6%(約13人に1人)にのぼるとあります。この数字は、社会には左利きの人が10%いると言われることをイメージすれば、少ない数字ではありません。来年に迫ったオリパラ開催に向け、日本は、ホスト国としてどう対応すべきなのか? 宿泊施設でのチェックイン、トイレや入浴時に配慮すべきことなどを当たり前のこととして準備できているのだろうか?―観光産業として向き合う課題はかなり多いはずです。

すでに厚生労働省も「旅館業における衛生等管理要領」を改正し、同性カップルの宿泊を拒否することは旅館業法違反にあたるとしましたが、実際には宿泊を断られることが多く、改善指導が進まないのが現状です。障害だけがマイノリティでないことを私たち自身がもっと学ぶ必要があります…

(喜山光子=公益財団法人日本ケアフィット共育機構)

(トラベルニュースat 2019年6月10日号)

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