トラベルニュースat本紙 記事一覧

3委員会活動で存在感示す 一社奈旅協・総会
一般社団法人奈良県旅行業協会(中川宜和会長=ホリデイプラン)は5月17日、奈良市のホテルリガーレ春日野で2018年度総会を開いた。 中川会長は冒頭「高知県で2月に開かれた国内観光活性化フォーラムに多数の参加を得て感謝したい」と述べ「今...

大正浪漫漂う空間美 別所温泉・旅館花屋/長野
多くの国宝や重要文化財が点在することから「信州の鎌倉」とも呼ばれる上田市塩田平に1400年もの歴史があり、美人の湯と称される別所温泉がある。その別所温泉で大正6年(1917年)創業の老舗旅館が「旅館花屋」だ。 旅館花屋は6500坪の敷...

重大事故対応を支援 全旅保険の新制度、旅行災害補償に標準設定
一般社団法人全国旅行業協会(ANTA)は4月1日から、指定代理店である「全旅保険」が取り扱う旅行災害補償制度に「重大事故支援制度」を標準でセットした。旅行会社の重大事故対応を包括的に支援する。 新たな補償制度は、ANTAと損害保険ジャ...

「和旅」で難局打破 一社・協同組合和旅協・総会
一般社団法人和歌山県旅行業協会(小山哲生会長=日高観光)と協同組合和歌山県旅行業協会(小山哲生代表理事=同)は5月11日、和歌山市のシティイン和歌山で通常総会を開き、いずれの議案も原案通り、可決した。 小山会長は、旅行業界がOTA(オ...

地域を元気にする旅行会社 中小連携で「JARTA」設立
地元の旅行会社として訪日客誘客による地域づくりに取り組もうと、全国の中小旅行会社7社が集い、一般社団法人JARTA(ジャルタ)が設立された。5月28日、京都市内で記者会見を開催。「地域を元気にする旅行会社アライアンス」をうたう、その活動概要...

海外旅行回復で3%増の5兆7084億円 旅行取扱17年度年計
観光庁は2017年度(17年4月―18年3月)の主要旅行業者の旅行取扱年度総計(速報)をまとめた。総取扱額は前年度比3.0%増の5兆7084億7300万円。海外旅行の回復が全体の増加につながった。 国内旅行の総取扱額は同0.4%増の3...

花角知事へのエール
6月10日投開票の新潟県知事選挙で花角英世知事が誕生した。花角新知事は国土交通省観光政策課長や観光庁総務課長を歴任。大阪航空局局長時代には関西国際空港と大阪国際空港の経営を1本化した新関西国際空港株式会社の設立に携わるなど、我々観光業界との...

18年6月25日号 トラベルニュースat本紙
次世代に継承する旅行業 和旅協「DWOわかやま」構想 後継者不足による廃業や、団体旅行から個人・グループ旅行へのシフトなどで厳しい環境下にある会員旅行会社をサポートする手段として「DWOわかやま」の設立に向けた取り組みを協同組...

18年6月25日号 信州特集
五感で感じろ“世界水準”山の信州 信州アフターDC(デスティネーションキャンペーン)が7月1日から9月30日まで、長野県内全域で開催される。総合テーマは昨年のDCと同じ「世界級リゾートへ、ようこそ。山の信州」。特設ウェブサイト...

国内旅行の情報収集はウェブ4割、ガイドブック3割、旅行会社2割 JTBがアンケート
JTBはこのほど、「国内旅行の情報収集」に関するウェブアンケート調査を行い、結果をまとめた。入手はウェブか紙媒体か旅行会社か。求める情報は何か。旅前、旅先における「情報」に対する旅行者の実情が明らかになってきた。 「旅行前の情報入手先...
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