旅行会社が喜ぶ資料

自治体や観光協会が主催する商談会や情報交換会がコロナ前のように開催されるようになってきた。ただ地域側からアフターコロナの観光、新しい旅のスタイルを提案する一方で、観光パンフレットを山のように持ち帰させる旧態然のやり方はいかがなものかと思う。本当に、旅行会社が求めているものなのだろうか。

先日、山口県が開いた大阪情報発信会で配布していた資料は秀逸だった。25㌻のホチキス止めの簡単な冊子なのだが、その内容は県内で団体受け入れ可能な昼食場所を一覧にし、旅行商品造成に関する補助・助成制度を簡潔にまとめていた。施設一覧は、受入可能人数と旅行会社への送客手数料の有無、バス駐車の可否、店舗の概要とポイントがきちんと表になっていて一目瞭然。補助・助成制度の方も13の県市の実施団体と事業名と制度の概要がわかりやすく編集されている。

コロナ禍で著しく変わってしまった受入施設の状況をこれほど的確にまとめてある資料は初めて見たような気がする。宿泊施設の一覧があったらもっと良かったと思うが、こんな資料を最も求めているのが旅行会社であるのは間違いない。

山口県内の観光協会とコンベンション協会がまとめたそうだが、他都道府県や市町村、観光協会でもどんどん真似ればいい。

（トラベルニュースat 23年11月25日号）