異業種交流は人的なつながりが広まり、業界内ではわからない気づきがあったりするものだ。どの業界間でも活発に行われているが、我々の観光業界はどうだろう。一部の人を除き、どちらかといえば出遅れている感がある。国がインバウンドや地域の活性化に観光だ...

ＨＯＫ連絡会設立　大阪・京都・兵庫の３旅行業協同組合 大阪府、京都府、兵庫県の旅行業協同組合が連携し共同事業を本格スタートさせる。３つの組合の加盟旅行会社１８２社のスケールメリットを生かした企画力や送客力の向上によって、加盟旅...

宿で働く魅力伝える 全旅連青年部（西村総一郎部長）は４月17日、東京・平河町の全国旅館会館全旅連会議室で学観連（日本学生観光連盟）とインターンシップ受け入れなどサポーター協定に調印した。両者の協定は８年目で、継続確認のために毎年、契約...

第３代青年部長・小田禎彦氏　歴史生かし時代の変化に対応を ４月10日に青年部のＯＢ会があり、今年の青年部総会が節目の50回目を迎えることから、出席してはどうかと要請を受けました。50年前の業界の息吹きをお伝えできればと出席しました。 ...

全旅連青年部（全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会青年部、１３００部員）は４月17日、東京・平河町の都道府県会館で２０１８年度総会を開き、17年度事業と決算報告、18年度事業計画と予算を審議し、承認した。青年部長の任期は１期２年。西村青年部...

ＪＴＢとセブン―イレブン・ジャパンは民泊新法が施行される６月15日から、東京都内のコンビニエンスストア「セブン・イレブン」店舗への民泊チェックイン機の導入を始める。コンビニを24時間対応の“フロントデスク”として機能させることで合法民泊の普...

山形県旅館組合専務理事・須藤信晴さん 震災後、「この先、どうなるんだろう」と過ごしていたときに、佐藤理事長から二次避難所として、組合でどのくらいの被災者を受け入れられるか調べてほしいと指示を受けました。 そのとき、旅館は避難所と...

南三陸ホテル観洋女将・阿部憲子さん 創業者の経験を踏まえ、建物は地震に備えて固い岩盤に建設してありました。震災で１―２階は津波を被りましたが、建物が無事だったこともあり、震災当日から地域の住民の方々が続々とホテルに避難して来られました...

観光交流は創生の柱　山形県知事・吉村美栄子氏 長年にわたる、観光振興に対する貴組合の多大な貢献に敬意を表します。 また、東日本大震災の際、佐藤理事長は全国会長として先頭に立ち、迅速な対応で被災者の受け入れに当たってくださいました...

宿は安心の場　未来へつなぐ 組合60年の歴史を振り返りますと、やはり２０１１年の東日本大震災に思いが至ります。 旅館ホテルは通常、数日分の水、食料、燃料を蓄えており、寝具、入浴施設をはじめ生活必需品を備えています。こうしたことを...