人流復活のお盆　休暇を自由に取得する環境を

今年のお盆休みはＣＯＶＩＤ―19感染症による行動制限が３年ぶりになくなり、故郷や行楽地で過ごす人たちの帰省日のピークとなった11日は、東海道新幹線の予約数は昨年比で約３倍増、羽田空港発のフライトはほぼ満席状態となり、２０１９年度の約８割程度まで回復、高速道路も各所で渋滞が発生しました。国内各地ではお祭りやイベントが復活したことで久しぶりに賑わいが戻ったことなど、お盆休みを迎えて一気に人流が増えたことを各メディアがこぞって報道していました。

ところで、お盆休み前に実施された某調査結果（20代以上の１２１９名が対象）として、就業中の人（８７５名）で今年のお盆に休みが取れると回答した人が55％しかいなかったとの発表がありました。この調査結果を取り上げたメディアは行動制限がないお盆期間にも関わらず、お休みが取れる人が少ないと言いたげな内容の報道になっていたことが気になり、ＣＯＶＩＤ―19感染症前の２０１９年のデータを確認しました。同じ会社のデータではありませんが、他社の調査（社会人経験のある20―50代の男女４００人が対象）では、お盆期間にお休みを取った人は56％であったと報告されていました。この数字を見ると、お盆休みを取得する人の割合に関してはＣＯＶＩＤ―19感染症の影響はほとんど関係がなかったと言えます。

気になったと言えば、今回の調査項目にはありませんが、19年の調査には「もし好きなときに休めるのなら、旅行したい」と答えた人が97％もいたことです。お盆休みやゴールデンウイークなどの期間限定ではなく、自由にお休みが取れるのならば、圧倒的多数の人が当時は旅に出たいと考えていたのです…

（山田桂一郎＝まちづくり観光研究所主席研究員）

（トラベルニュースat 2022年8月25日号）