ＪＡＴＡ（日本旅行業協会、田川博己会長）が主催するＪＡＴＡ経営フォーラム２０１９が２月21日、東京・六本木アカデミーヒルズで開かれた。今年のテーマは「旅行業革新への挑戦（トライ）」。基調講演を「ＡＩVS教科書が読めない子どもたち」の著者で、...

地方誘客に求められる「情報発信」 こうした患者、医療機関、観光事業者にとって不安が多い外国人旅行者の医療対応を改善しようと、政府は２０１８年６月に「訪日外国人に対する適切な医療等の確保に向けた総合対策概要」をまとめた。 対策の目...

訪日外国人旅行者のケガや病気に、医療の現場はどのように対応しているのか、どんな課題があり、国はどのような対策を取ろうとしているのか−。東京観光財団（ＴＣＶＢ）は２月27日、「訪日旅行者の安全確保に向けた取り組み」をテーマに第13回「ＴＣＶＢ...

学生の着地型プランコンテストは奥会津の伝統体験の旅が最優秀賞 元ラジオ福島アナウンサーの大和田新さんは「伝えることの大切さ、伝わることの素晴らしさ―来て、見て、感じて。福島の良さ」と題し記念講演を行った。 国内観光活性化フォーラ...

全国旅行業協会（ＡＮＴＡ、二階俊博会長）は２月15日、福島県郡山市のビッグパレットふくしまで「第14回国内観光活性化フォーラムinふくしま」を開き、全国のＡＮＴＡ会員ら約１２００人が参加した。４−12月に全国のＡＮＴＡ会員が福島県へ12万人...

「ファイナンス事業も視野に」 初年度の取扱額を４億円と見込む。「システム稼働から２週間で２００社から約２千万円の予約がありました。ともすれば敵対視してきたＯＴＡの良さを取り込むことで会員各社の収益につなげられれば」と日野常務。 ...

全旅（中間幹夫社長）が会員向けサービスを相次いで強化している。今年１月21日から、新規会員の拡大と、既存会員の負担軽減や利便性向上を図るため全旅クーポン制度を改定したほか、オンライン予約システム「Ｔｒｉｐ全旅」を稼働。クレジットカード決済の...

宿泊税や入湯税　旅行者に負担の流れ 自治体の観光政策にもいくつかの特徴が指摘されている。02年に東京で導入された宿泊税は、大阪府、京都府、金沢市が導入もしくは実施を準備、また入湯税を引き上げる自治体など、自治体が自主財源を目指す動きに...

公益財団法人日本交通公社はこのほど、旅行年報２０１８（Ａ４判２２４ページ）を発刊した。観光庁をはじめとする各種統計資料に同公社独自の調査を加え、直近の旅行・観光市場の動向をまとめている。短期のトレンドに加え、長期にわたって比較のできる指標が...

新しいニーズと“幻術”への対応 【引錨可躍】は、相手の性格や能力に応じて適切な指導を行う「因病下薬」を、藤田さんの「可」と池田さんの「躍」で造語した。 「可」とは撮影可能なことだと藤田さん。４Ｋ８Ｋの本放送や、カメラレンズが３つ...