個人旅行、団体旅行を底上げ さらに、近ツー個人旅行の守本英雄執行役員関西営業本部長が個人旅行事業について方針を説明。「直営のリアル店舗を持っていることが強み」とし「近江商人の三方よしに、将来よしを加えた四方よしのレコメンド（お勧め）商...

近畿日本ツーリスト協定旅館連盟関西連合会（中照策会長＝和歌山県南紀勝浦温泉・かつうら御苑）は９月５日、京都市南区の新・都ホテルで第２回オール関西国内大商談会を開催した。旅連と近ツー関係者約２００人が出席した。 「ランドセルから終活まで...

じゃらん宿泊旅行調査恒例の都道府県別魅力度ランキングの17年版もあわせて発表された。 「地元ならではの食べ物」は、高知県が２年ぶりに首位に。県を挙げての「高知家の食卓」キャンペーン効果が出たか。２位は昨年トップの石川県。 「魅力...

宿泊旅行費用総額の減少は、個人旅行の現地小遣い、宿泊費が減少したことで大きく、14年度の水準に戻った。費用の上昇で市場規模が拡大されてきた近年の傾向もここでストップした。 同行者は「夫婦２人」の25．５％がトップというのは変わらないが...

リクルートライスタイル・じゃらんリサーチセンター（沢登次彦センター長）はこのほど、「じゃらん宿泊旅行調査２０１７」の結果を発表した。16年度（16年４月―17年３月）１年間に宿泊旅行を行った人の割合を示す宿泊旅行実施率は前年度比１．６ポイン...

組合員の利益追求へ手緩めず ―株式会社全旅の全旅クーポンとＯＡＴＡクーポンとの棲み分けは。 徳原　単純な比較は慎みたいが、全旅クーポン会員が２１００社で約３００億円の発券額からすると、１００社のＯＡＴＡがいかに頑張っているかとい...

案内所復調へ全旅九州沖縄と連携 ―次にＯＡＴＡ連絡協議会についての話を聞きたい。 徳原　いつも言っていることだが、ＯＡＴＡの立ち上げ時に在阪の案内所には本当に世話になった。その協力がなければＯＡＴＡは立ち上がっていなかったかもし...

協同組合大阪府旅行業協会（ＯＡＴＡ、徳原昌株理事長）は２０１７年度の総会で徳原理事長と前田栄次副理事長を再選。専務理事に清水康市さんが選出された。総会から３カ月が経ち、新しい三役にＯＡＴＡの課題となっている会員増強やＯＡＴＡクーポン増売など...

では、実際のＤＭＯの事業全般についてはどうか。ＤＭＯ登録前に実施していた事業について「見直した」が33％に対し、「見直していない」が42％と従前と変わらない運営を行うところが意外にも多い。 継続事業は「観光情報媒体作成」「関係主体間の...

観光地域づくりの舵取り役として期待される組織「日本版ＤＭＯ」。観光庁が２０１５年11月に開始した候補法人登録制度には現在、全国から１４５法人が登録されている。登録された候補法人の現状はどのようになっているのか。日本観光振興協会が候補法人を対...