日本クルーズ＆フェリー学会（植田直哉会長＝大阪大学教授）は11月23日、神戸港の神戸海洋博物館ホールで２０１８年度総会・講演会を開いた。進境著しい中国市場の動向、カジュアルスタイルの日本船籍クルーズ客船の必要性などについて意見が交わされた。...

自分たちの強みを知ろう —最後に旅館ホテルの若い経営者へのメッセージを。 桑田　厳しい時代が来ている中で、自分たちの強みを知り、地元の情報発信を行えば人に来てもらえる時代になりました。民泊ニーズもうまく取り込めば自分たちの資源を...

民泊新法（住宅宿泊事業法）施行後の民泊の状況について話していただいた、百戦錬磨の上山康博社長と全旅連住宅宿泊事業法対策委員長の桑田雅之さんの対談第２弾。２人の話はインバウンドを地方に誘致する方策についても及んだ。 人を集める武器に ...

タイ国政府観光庁（TAT）大阪事務所は10月31日、滋賀県大津市のびわ湖大津プリンスホテルで、ゴルフツアーで来日中の女子ゴルファー、アリヤ・ジュタヌガーン選手の記者会見を開いた。トップゴルファーの生の声を聞こうと、東京から福岡までのゴルフメ...

宿が追求すべき「差」 ―旅館ホテルのなかには民泊問題は終わったように考えている人が多いように思うのですが。 上山　確かに違法民泊との戦いは終わりましたが、まだまだ一般的には正しく民泊について理解していない方もいらっしゃるように思...

日本の法制化に誇りを ―民泊仲介業者の新しい組織はいつごろでき、何社加盟の予定ですか。 上山　現在諸々の議論を進めております。加盟会社に関しては、将来的には仲介事業者登録を行ったすべての事業者に加入していただければいいですね。民...

民泊新法（住宅宿泊事業法）が６月15日に施行されて３カ月が過ぎた。民泊の現況は、仲介サイトの動きは―。自身も合法民泊を手がけ健全な仲介サイトの運営事業者で組織する「一般社団法人住宅仲介事業者適正化協会（仮称）」の設立を進める百戦錬磨の上山康...

全国観光圏シンポジウムが９月21日、ツーリズムＥＸＰＯのプログラムの１つとして開かれた。観光庁が主導する広域観光圏構想から10年、日本版ＤＭＯの考え方に立ったインバウンド誘致や、現在全国に13ある観光圏のアライアンスのあり方について意見を交...

「明日の観光産業を考える」 このあと、旅行ビジネスサポートの内田哲弘部長が「重大事故への対応と全旅保険」について話し、今年の４月から全旅協旅行災害補償制度に加入すると重大事故支援制度を全契約に自動セットされたことを報告。死亡事故や重傷...

本紙は、一般社団法人全旅協大阪府旅行業協会（吉村実会長＝歓喜旅行サービス）と共催で９月11日、大阪市中央区の道頓堀ホテルで「旅行業、観光業が元気になるシンポジウム」を開催した。今年１月の旅行業法改正で創設された旅行サービス手配業、旅行会社、...